世界中を大混乱に落とし入れた新型コロナウイルス、正式名はSARS-CoV-2、私は「中国ウイルス」と言っていいと思う。それほど中国が発生源であることは明白であるし、人為的に作られ拡散された可能性もある。
SARS-CoV-2は、地球規模の人的被害、経済的損失を生じさせた。膨大な感染者と死者、そして回復した人でも後遺症に悩まされている。世界経済もまだ回復の兆しさえ見えない。
にもかかわらず、中国は発生源の調査を拒んでおり、発生源究明は進んでいない。折悪しくロシアによるウクライナ侵略がエスカレートして、人々の関心はこちらに向けられている。これを隠れ蓑に、中国は今回のパンデミックをうやむやにしようとしている。
しかしこれをうやむやに自然消滅させてはならない。今一度この問題を取り上げて、中国の企みを追求していかなければならない。そして世界に賠償してもらわなければならない。最低限謝罪はしてもらわないといけない。
地球規模の大パニックを引き起こしたSARS-CoV-2
SARS-CoV-2は地球規模の人的被害をもたらしたとともに、経済面でも莫大な損失生じた。そして、ようやく回復の兆しが見えてきたところだ。しかし、SARS-CoV-2で何百万人もの尊い命が奪われた。回復しても後遺症に悩む人は多い。
甚大な人的被害をもたらしたSARS-CoV-2
2022年6月14日現在、世界の累計感染者は5億3574万人、死者は631万人(米ジョンズ・ホプキンス大学の集計に基づいて日本経済新聞社が公表)
さらに回復した人でも後遺症で悩む人が多い
新型コロナウイルスは体内にいつまで残るのか 後遺症との関連は？: 日本経済新聞 (nikkei.com)
この記事によると、
新型コロナウイルス感染症の患者の大半は2週間以内に急性期から回復する。だが、ウイルスのかけらは必ずしもすぐに消え去るわけではない。入院した患者を対象とした過去最大規模の研究から、一部の患者ではウイルスの残骸が数週間から数カ月間にわたって体内に残り続け、重症度や死亡率と関連があることがわかった。
この中で、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校のウイルス学者・免疫学者のティモシー・ヘンリッチ氏は次のように言及している。
大半の人は新型コロナ後遺症を発症しませんが、リスクがあることに変わりはなく、コロナは感染後最初の10日間が過ぎれば終わりというわけではありません。
新型コロナ感染症に真剣に対処しなければ、人生が変わってしまう事態になりかねないのです。
中国共産党の妨害により発生源の究明は進まず
このような重大な事態に発展しているSARS-CoV-2のパンデミックであるが、正確な起源は特定されていない。
現在WHOの最新の報告書は次のような段階である。
新型コロナ: WHO、新型コロナ起源「初期報告書」公表 進展乏しく: 日本経済新聞 (nikkei.com)
上記記事によると、2022年6月9日に公表されたWHOの報告書では、
コロナなどの起源解明に向けWHOが2021年10月につくった科学諮問団（SAGO）が公表した。初期の感染例などを分析しているが「カギとなる情報がまだ欠けている」「初期報告書は結論を出すことを目的としていない」などと断定を避ける文言が続く。研究所が起源との仮説は「検討するための新たな情報を得ていない」とした。
今後は「手に入る全ての研究結果を調べる」と記述するにとどめた。次回以降の報告書で「分かっていること、分かっていないことを整理し、どうやってその間を埋めるかについてまとめる」と締めくくっている。
コロナの起源を巡っては、中国が現地調査の許可を出さず感染拡大から約1年たってようやくWHOの調査団が現地入りした。WHO側は2回目の訪問を求めふているが実現していない。
と記載されている。
中国がWHOの現地調査を執拗に拒んでいるのだ。調査団の現地入りを許可しないのには訳がある。それは、実態を調べられるとSARS-CoV-2に関して中国にとって不利な事実が暴露されるのを恐れるからだ。武漢ウイルス研究所からの流失、あるいは更に踏み込んで、人為的にウイルスを拡散させた事実が暴露されるかもしれない。そこに習近平中国共産党が関与している可能性が高くなる。
過去の私の投稿を読んでいただきたい。
習近平の野望：新型コロナウイルスに乗じて世界制覇を目論む | レインボウ情報館 (nijinohashi.info)
次の記事では、武漢で発生した新型コロナウイルスの初動調査を担い、その後アメリカに亡命してウイルスが中国・武漢の研究所で人為的に作られたと告発した閻麗夢(イェンリーモン)博士は、FRIDAYの独占インタビューに対してこのように訴えています。（この記事は現在削除されています）
コロナ告発で亡命した女性学者が語る「中国政府の壮絶追い込み」（FRIDAY） – Yahoo!ニュース
すでに３年近くも経過しているのに世界的なパンデミックは収束しない。その責任は中国共産党並びに中国政府にありますが、彼らはそれを覆(おお)い隠すように人々の認知を超えたフェイクニュースを流し続けています。それは『超限戦』と呼ばれる中国特有の戦術であり、私が発信する事実を封じ込めている。そのことを日本の皆さんにも知ってほしいと思います。
上記FRIDAYの記事には、イエン博士について次のように解説されている。
ウイルス学の世界的な研究機関である香港大学公共衛生学院でウイルス研究に従事していたイェン博士は、武漢で感染が広がっていたコロナウイルスの調査を命じられた。２週間余りの初動調査で明らかになったのは人から人へ感染し、アウトブレイク（感染拡大）が確実になっている状況だった。 香港大学はアジア地域の感染症の状況について、ＷＨＯに報告すべき責務がある。ところがウイルス学の権威ある研究者であるイェン博士の上司たちは、一様に「この件から手を引くように」「あまり深入りすると消されるぞ」と、イェン博士に通告してきたのだった。 「上司の判断は、ウイルス学の専門家として、とても容認できないものでした。武漢の状況はすでに世界的パンデミックを引き起こすことを示していたからです。 また、調査で得たエビデンスは、これが自然界から発生したウイルスではなく、人為的に作られたものであることも示していました。その時すでに習近平党総書記・国家主席のオフィスにもこの情報は伝えられていた。つまり、中国政府は隠蔽(いんぺい)することを決断したのです」 その後、’20年１月にイェン博士は「人から人へ感染するウイルス」であることを、中国語メディアを通じて初めて世の中に明らかにした。その報道以降、上司や中国当局からの彼女や親族へのプレッシャーが増していったことで、イェン博士は、同年４月にアメリカに亡命することを決意した。
さらに続く。
20年９月から翌年３月にかけてイェン博士は、新型コロナについての３つの論文を発表。ウイルスが人為的に作られたものであることを告発する「イェン・レポート」として注目された。
イエン博士は今も彼女に対する中国政府の圧力に耐えながらアメリカでの亡命生活を続けています。
WHOを始め、多くの機関がSARS-CoV-2の起源をめぐる調査を依頼しているにもかかわらず、中国は調査の受け入れを拒否している。そして、ロシアのウクライナ侵略の話題でこの問題もいつか立ち消えとなってしまった。しかし、もう一度この問題を真剣に考えなければならない。
SARS-CoV-2の発生源を国外になすりつける中国
中国が発生源であることに疑いの余地がないにもかかわらず、中国共産党はSARS-CoV-2が国外から流入したものであると言い張る。
そしてこの誤った考えは今でも執拗に実践されている。次のようなばかげたことが横行している。
「こんな要求は前代未聞」中国ビジネスに異変続出で、日本の中小企業が困惑 | China Report 中国は今 | ダイヤモンド・オンライン (diamond.jp)
以下はこの記事の一部である。出展：ダイヤモンド・オンライン
一方、2020年に武漢のロックダウンが解除され、「中国はコロナの感染拡大を抑え込んだ」と宣言して以降、中国では「感染ルートは海外から輸入した貨物にある」という解釈が定着した。 その後も中国内で局所的に感染者が出るが、中国政府はその原因を「海外からもたらされたものだ」と主張し、今春の上海市におけるオミクロン株の拡大についても、同様の説明を行った。習近平指導部は「海外からの輸入品は要注意だ」と警告して国内の防疫体制を強化したが、“海外”を過剰に意識したアナウンスは「別の目的があるのではないか」と疑う声もある。
中国の主張する国外からの流入説は科学的にみても根拠がない。中国共産党が、中国の施設から流出した事実を隠すための詭弁である。
中国はSARS-CoV-2パンデミックの責任をとって謝罪せよ
これまでみてきたように、イエン博士の主張するようにSARS-CoV-2の流出説は明白である。しかもこれを人為的に流出させた可能性が高い。
中国は、全世界にこのパンデミックの責任をとって賠償をする必要がある。それは、第二次世界大戦でドイツが負った賠償額をはるかに超えるであろう。
中国に対する損害賠償に触れた記事がある。（2021/6/11）
【ニュースの核心】コロナ起源の証拠提出で圧力、中国に賠償請求か １１日に英でＧ７開幕 国際社会の批判に弱気の習氏、国内では「信頼、愛されイメージ」拡散も – イザ！ (iza.ne.jp)
この中で、ジャーナリストの長谷川幸洋氏が次のように述べている。
１つは、新型コロナの「起源」をめぐる問題だ。バイデン米大統領が、米国の情報機関にウイルスの発生源を追加調査するよう指示し、中国・武漢の中国科学院武漢ウイルス研究所からの「流出説」が再び注目を集めている。
バイデン氏は「中国にすべてのデータと証拠を提供するよう、世界各国と連携して中国に圧力をかける」との声明を出した。となれば、Ｇ７としても、中国に徹底した情報開示を要求するだろう。包囲網はますます強まる。
なぜ、ウイルスの「起源」を突き止める必要があるかと言えば、「再発防止」とか「有効なワクチン開発」といった理由だけではない。その先に、中国に対する「損害賠償請求訴訟」が控えているからだ。
ドナルド・トランプ前米大統領は先日、中国に１０兆ドル（約１１００兆円）の損害賠償を求める考えを表明した。同じ訴訟の動きは、昨年から、英国やオーストラリア、インド、ブラジルなどでも起きていた。中国とすれば、情報を隠蔽し続けるほかない。
中国がWHOのウイルス発生源調査を執拗に拒むのは、もし真相が暴露されれば、世界から莫大な損害賠償を請求されることを恐れているのかもしれない。
日本でも、中国に対する損害賠償について、衆議院で質問がなされている。
新型コロナウイルス感染症による国家損失について中華人民共和国への請求を検討するかに関する質問主意書 (shugiin.go.jp)
中国に対する賠償請求は無理としても、少なくともは全世界に謝罪しなければならない。謝罪すれば世界の多くの人々は許すであろう。
